← シミュレーションガイドに戻る

教育費が増える期間を含める

教育費を含む積立シミュレーション

教育費が増える時期も同じ積立額を続けられるとは限りません。支出が大きい6年間は積立を月6万円から2万円へ減らし、現金も毎月5万円減る条件で、前後の資産推移を確認します。

公開・最終更新:2026年7月28日

今回の入力条件

想定利回りは年5%です。開始時点の投資資産は400万円、現金は400万円として計算します。

教育費と積立を両立」の年ごとの条件
期間毎月積立毎月の現金増減追加投資想定する状況
2026〜2028年6万円+2万円なし教育費増加前に現金も積み増す
2029〜2034年2万円−5万円なし教育費が大きい期間
2035〜2040年6万円+2万円なし支出減少後に元の条件へ戻す

シミュレーション結果

Growfolio本体と同じ月次計算を使った結果です。金額は表示時に四捨五入しています。

2040年末の総資産
2,229万円
投資資産
1,973万円
現金残高
256万円
累計運用益
781万円
教育費による変更なしとの比較

比較条件の最終総資産は3,181万円です。このシナリオは951万円少ない結果です。

差には積立・現金収支・追加投資の条件差と、その後の運用益が含まれます。
主な年の資産推移
年末年齢毎月積立投資資産現金総資産累計運用益
2025380円400万円400万円800万円0円
2028416万円695万円472万円1,167万円79万円
2031442万円882万円292万円1,174万円194万円
2034472万円1,099万円112万円1,211万円339万円
2040536万円1,973万円256万円2,229万円781万円

この条件を自分用に変更する

入力済みのシミュレーターを開き、資産額、積立額、時期、利回りを変更できます。

この条件で試算する

結果を見るときのポイント

総資産だけでなく現金を見る

支出期に投資資産が増えていても、現金残高が不足する計画では継続が難しくなります。

積立を減らす期間を限定する

いつから戻すかを決めると、支出後の積立再開を計画へ反映できます。

支出額は幅を持たせる

教育費は進路などで変わるため、支出を低め・中間・高めに変えて確認します。

計算上の注意点

  • 教育費の一般的な金額を示すものではなく、仮の家計条件による試算です。
  • 現金増減は積立後に残る毎月の現金収支として入力しています。
  • 給付金、奨学金、税制、物価上昇は計算に含みません。
  • 結果は条件比較のための概算であり、将来の運用成果を保証しません。

共通の計算順序や含まれない項目は計算方法、 コンテンツの作成・更新方針は編集方針をご確認ください。

関連するシミュレーション